COMPANY
企業理念
ブームを作ることよりも、カルチャーを創る。今の時代に発信すべき「アソビ」をもっと。
アソビシステムは、“HARAJUKU CULTURE”をはじめとする日本が誇るMADE IN JAPANのコンテンツをサポートし、世の中に新たな「アソビ」を創造するカルチャープロダクションです。私たちは人や街が生み出す熱量と向き合い、常に時代の流れを感じ取りながら、エンターテイメントの力で人々の心に残るコンテンツを国内、そして世界へ発信していきます。
会社名
アソビシステム株式会社
資本金
10,000,000円
役員
代表取締役／中川悠介
従業員数
60名
顧問弁護士
TMI総合法律事務所
業務内容
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タレントマネジメント
きゃりーぱみゅぱみゅや中田ヤスタカに代表されるアーティスト、各シーンで世界的に活躍するクリエイター、“青文字系”と呼ばれるセルフプロデュースを得意とするモデルや俳優をマネジメントしています。
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イベント事業
大型音楽フェス、クラブイベント、ガールズファッションイベント、学生主体のショーイベントなど、様々なジャンルのイベントを企画・制作。地方自治体とタッグを組んだ地方創生イベントも実施しています。
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メディア運営
原宿、ひいては東京のリアルなカルチャーを発信する媒体を制作。自社コンテンツを活用し、エンドユーザーとのコミュニケーションの場を目指しています。
■WEB
女性向けファッションWEBメディア「ASBS」（http://asbs.jp）
日本のポップカルチャーを6言語で発信「MOSHI MOSHI WEB」（https://www.moshimoshi-nippon.jp/ja）
■MAGAZINE
東京ファッションをリアルに切り取るストリートマガジン「weam」（年4回）
次世代ファッション＆カルチャーマガジン「NIL」（不定期）
日本中国同時発刊のロリータファッションバイブル「るぱにえ」（不定期） -
店舗事業
カジュアルバー、コーヒースタンド、美容サロンなど、原宿、渋谷、福岡に6店舗を展開しています。
ネイル＆アイラッシュサロン「HOME HARAJUKU」（http://home-harajuku.com）
ネイル＆アイラッシュサロン「HOME FUKUOKA」（http://home-fukuoka.com）
ヘア＆アイラッシュサロン「L by HOME」（http://l.home-harajuku.com）
カジュアルバー「CARBON」（http://carbon-bar.com）
コーヒースタンド／ギャラリー「CARBON COFFEE」（http://bit.ly/2J6abQ5）
創作和食の店「ITEMAE」（http://bit.ly/2J6zKkd） -
クリエイティブ事業
アートディレクション、グラフィックデザイン、WEBデザイン、プロダクトデザイン、映像制作、空間プロデュース、プランニング、クリエイターマネジメントなどを行っています。
クリエイティブスタジオ「yenter」（http://yenter.jp） -
インバウンド／アウトバウンド事業（もしもしにっぽんプロジェクト）
音楽、ファッション、フードなど、日本のポップカルチャー発信するWEBメディア、街連動イベント、ホームシェアリング施設などを展開しています。
「MOSHI MOSHI NIPPON」（https://www.moshimoshi-nippon.jp/ja） -
キャラクター事業
渋谷区のPRキャラクター「あいりっすん」など、キャラクターの運営管理を実施。その他、キャラクターを使用した地方自治体の活性化やキャラクターイベントの企画・運営、グッズの制作・販売も行っています。
沿革
2007年6月 アソビシステム株式会社設立
2012年5月 事務所移転
2012年5月 アソビプロダクション株式会社設立
2012年5月 アソビミュージック株式会社設立
2012年5月 アソビワークス株式会社設立
2013年8月 ASOBILIFE株式会社設立
2014年2月 ASOBIRIGHTS株式会社設立
2014年8月 アソビシステムホールディングス株式会社設立
2014年12月 もしもしにっぽん株式会社設立
2014年12月 原宿初の観光案内所「MOSHIMOSHI BOX」を設立
主要取引先
株式会社朝日新聞出版、株式会社講談社、株式会社学研パブリッシング、関西テレビ放送株式会社、グーグル株式会社、株式会社集英社、株式会社小学館、株式会社祥伝社、株式会社スペースシャワーネットワーク、株式会社サイバーエージェント、株式会社ソニー・ミュージックコミュニケーションズ、株式会社ダイアモンド・ビッグ社、株式会社テレビ朝日、株式会社テレビ東京制作、株式会社TBSテレビ、株式会社TBSラジオ&コミュニケーション 株式会社電通、株式会社ドワンゴ、日本テレビ放送網株式会社、名古屋テレビ放送株式会社、株式会社フジテレビジョン、株式会社博報堂、ワーナーミュージック合同会社、株式会社読売広告社
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